ちょっとした生活費の足しに!カードローンを持っていると便利

カードローンを上手に使って足りない生活費を補うのはひとつの賢い方法

生活費は大きく分けると「固定費」「流動費」に分かれます。

固定費 生活の最低限必要なものが多い。毎月定期的に発生する費用で、家賃や水道代、光熱費、医療費、交通費などが挙げられる
流動費 住宅や自動車の購入、予期せぬ病気による通院や入院、娯楽などが挙げられる

生活費は基本的に毎月ほぼ決まった金額になることが多いです。そして同時に毎月の収入も多くの方はほぼ決まっています。そのため、計画的にお金を使えば「生活費に困る」ことはあまり起こりません。

しかし、冠婚葬祭や病気・ケガなど自分の意思とは関係のないところで出費が重なってしまうと場合によっては生活費が苦しくなることもありますよね。

そんな時、友達や親に頼るのも良いのですが、お金の貸し借りはトラブルの原因となるのでできれば避けたいところ。そこでおすすめしたいのがカードローンです。

誰でも簡単にカードローンが作れる時代に!

以前まではカードローンを所持できるのは一部の人だけ、というイメージがありました。しかし今はそのようなことはありません。パートやバイトといった非正規雇用の方でも安定した収入さえあればカードローンを作れる時代になってきました。そのため、思っているよりも多くの方が手軽にカードローンを使っているのが実際のところです。

ほとんどの方は「急な出費に対応するため」「今月の生活費が苦しいからそれを乗り切るため」普段使いのためにカードローンを使うことが多いようです。カードローンは借入していなければ利息が発生することはありませんし、年会費などが必要なものはごく一部だけです。多くは作るだけ、所有するだけなら無料になっています。

ですので、万が一急な出費に対応しなくてはならない、生活費が困る場面が来るかもしれない、と考えるとカードローンを作っておいても損は無いでしょう。最近ではリスク管理のひとつとしてお金に困っていなくてもカードローンを作っておく方が増えています。

生活費の支払いにカードローンを利用することはおすすめできません!

上記でカードローンを上手に使って生活費を支払いましょうと解説しましたが、それはあくまで上手にカードローンを使える方の場合になります。カードローンの初心者やお金の使い方が荒い方の場合、生活費の支払いのためにカードローンを利用することは、あまりおすすめできないといえるでしょう。

生活をするためのお金が生活費であり、具体的には衣食住のための費用になります。特に食と住にお金をかける人が多いのですが、これは洋服などは新しいものを買わなくても我慢できることに対して、一方の食や住にはどうしても一定以上のお金が必要になることが理由となっているようです。

基本的に毎月発生する費用が生活費であり、これをカードローンで借りるのは生活そのものを借金で賄うことですから、借金をしなければ生活が成り立たないということになります。借りたお金は必ず返済することが必要であり、借り入れの翌月には生活費とカードローンの返済のための費用を調達することが必要になりますので、結果として「借金で借金を返済する」自転車操業になってしまうことが多いのです。これが多重債務であり、最終的には返済不能に陥ってしまうことになります。

特に生活費が赤字の場合は要注意

収入が安定しなかったり、そもそも低所得だと生活費が常に赤字になってしまうこともあります。それを補うためにカードローンを利用するのは危険です。というのも、カードローンは返済することを前提として借入しているわけですし、当然金利による利息も発生しています。

つまり、生活費が赤字の状態でカードローンに頼っていると、返済が追いつかず、どんどん借金ばかりが膨らんでしまうことに。そうなると、借金を返すために他のカードローンを作る、いわゆる「多重債務」に陥る可能性もあります。

もしも生活費が赤字で常に足りていないなら補助・支援貸付も視野に入れてみましょう。こちらは「生活福祉資金貸付」という国の制度を利用します。
日々の生活に困っている方を対象とした当面の生活費の貸付、そして経済的な自立を補助するための制度です。基本的に連帯保証人が必要になりますが、保証金を支払えば保証人がいなくても貸付を受けられます。

総合支援貸付制度には次のようなものがあります。

生活支援費 経済的な自立を目的とした最大12ヶ月の貸付制度。2人以上の世帯の場合最大で月20万円、単身世帯は最大で月15万円まで。
住居入居費 敷金や礼金といった入居に必要となる経費の貸付で最大で40万円まで。
一時生活再建費 就職や転職などで生活費が足りない場合の貸付。最大で60万円まで。

 

これらの支援制度を利用すれば、カードローンのように利息を気にすることなく貸付を受けられます。

しかし、必ずしも全員が利用できるとは限りませんし、公的な制度の場合何かと条件が付くことがほとんどです。ですので、これらの貸付制度+民間の消費者金融や銀行が発行しているカードローンも持っておくとより柔軟に対応できるようになります。

カードローンは返済能力の範囲内で計画的に活用してください!

現在は銀行・消費者金融・信販会社・信用金庫などの様々な金融機関が、カードローンのサービスを提供しています。テレビや雑誌やインターネットや電車の中吊りなどでカードローンの広告を見かける機会が増えていますし、一般への認知度も高くなっているようです。カードローンは手軽で便利な金融商品なのですが、あくまでも借金の一種であることをしっかりと認識して、くれぐれも返済能力の範囲内で計画的に活用するようにしましょう。

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