出産費用は50万円~100万円!足りない分はカードローンで補おう

出産費用+思わぬ出費が重なることもある!カードローンをあらかじめ作って備えておこう

出産やこれからの育児には多くのお金がかかってきます。基本的に妊娠や出産に関するものは健康保険が適用されず、妊婦健診、さらには出産費用を考えると50万円~100万円程度の費用が必要となってくる、と言われています。もちろん、公的な補助制度を有効活用することでかなり軽減できるので、その点もあわせてチェックしてみましょう。

●出産費用の内訳
出産費用は大きく分けると4つの支払いが大きなウェイトを占めています。それぞれの支払いを全て合わせると合計で50万円~100万円程度の費用がかかることになります。ですので、出産費用は少なく見積もっても50万円。100万円以上用意できればそれなりに安心できそうです。また、出産費用は病院を利用するのか、自宅で出産するのか、など出産場所によって費用が変わってきます。

健診費用 出産までの妊娠期間中に発生する健診費用はだいたい10万円前後かかることが多いです。
マタニティ費用 妊婦が利用する服やその他様々なものにかかる費用です。およそ5万円前後。
出産準備の費用 出産準備のための費用がおよそ10万円前後必要となってきます。
出産費用 病院や部屋のタイプなどで出産費用は大きく変わってきます。およそ30万円~70万円くらいを見積もっておきましょう。

 

このように、出産費用には色々なものが含まれてきます。特にマタニティ用品や、出産準備用品に関する費用はあらかじめ想定していなかった、というケースも多いので注意しておきましょう。

●公的な補助制度を活用しよう

出産費用の負担を軽減するのに活用したい「公的な補助制度」がいくつかあります。利用条件を満たしていれば決められた金額が給付されるので、これほど心強いものはありません。ここでは代表的な出産費用に関する補助制度を紹介していきます。

・出産育児一時金
妊娠や出産に必要な費用をサポートしてくれる公的資金です。健康保険から支給されます。

・出産手当金
出産費用だけでなく、妊娠中、出産後は働く事ができないため、収入が得られません。そのための制度として出産手当金があります。大体給料の3分の2が支給されます。

 
これらの他にも、高額療養費制度高額医療費控除失業給付金などもチェックしておきたい公的な補助制度です。それぞれの申込み条件を確認する場合は最寄りの役所に相談してみましょう。

●足りない費用はカードローンで

出産費用はかなりまとまった金額が必要となります。公的な補助制度を活用しても思うように負担を軽減できなかったり、そもそも利用条件を満たしていなかった場合は自分でお金を捻出しなくてはなりません。あらかじめ貯蓄があれば良いのですが、必ずしも経済的に余裕があるとは限りませんよね。

もしも出産費用を出すのが難しい場合は、カードローンの利用も検討してみてはいかがでしょうか。カードローンは大きく分けると銀行系カードローン消費者金融系カードローンがあり、それぞれ特徴が異なっています。

銀行系カードローン金利が低め借入限度額が高め。しかし審査が若干厳しい内容になっているので必ずしも契約できるとは限りません。
消費者金融系カードローン金利が上限金利に近いのですが、即日融資に対応していることや、比較的審査に通りやすいことを考えると手軽に契約できるのがメリットです。

どちらも返済することを前提として借入するわけですので、返済のメドが立たないのなら利用するべきではないかもしれません。しかし、出産後に公的な補助が受けられる、あるいは収入の見込みがあるなら活用するのも良いでしょう。注意しておきたいのが、出産する本人がカードローンの契約を取るのは難しいということです。あくまでも安定した収入を持った人でなくては審査に通らないので、旦那さんがカードローンを作った方がより通りやすいでしょう。

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